浮気調査の方法と探偵事務所の選び方10項目

※本記事は宗万恵行が監修しています。

結婚し出産を経て幸せな夫婦生活の中で、ふと配偶者の浮気という最悪の疑惑が思い浮かぶ場合があります。

しかし、確証が無いため浮気をしているのかしていないのか分からずモヤモヤしてしまい、許せない気持ちと信じたいい気持ちの間で悩んでしまうこともあります。

いっその事、探偵事務所に依頼した方がいいと考えても、探偵事務所のことをよくわからず足が止まってしまうことがあります。

そこで、不安解消のために探偵が行っている浮気調査の特徴、浮気調査の方法、依頼する場合の費用や証拠の集め方、探偵事務所の選び方など網羅的にまとめていきます。

調査結果が出なければ「調査費用が0円!」

証拠を掴める安心の浮気調査ならRCL探偵事務所へお問い合わせください。


目次

1、浮気調査の特徴

男性、女性、高齢者の3パターンに分けて浮気調査の特徴をご紹介します。

(1)男性の浮気調査の特徴

男性からの浮気調査を行う場合、調査が長期化するパターンが多いです。

浮気調査する時期や調査対象が女性なので、浮気相手の車での移動が多いからです。

(2)女性の浮気調査の特徴

女性からの浮気調査は、浮気調査を行う日時が指定されていることが多いので早期に調査を終われせられることが多いです。

(3)高齢者の浮気調査の特徴

多くはありませんが、高齢者からの浮気調査のご依頼もあります。

このパターンで多いのは、親族の浮気調査の依頼です。

高齢者のご夫婦でご相談くることがあります。


2、探偵が行う浮気調査の方法

ドラマや映画などでは見たことある探偵の浮気調査。では、実際にどのような方法で調査しているのでしょうか?

(1)聞き込み

探偵が行う調査の中でも、最も地道な方法となるのが聞き込みです。

知人や友人などから調査対象の配偶者について聞いて周り、細かな情報を集めます。

すると、妻以外と仲良くしている女性がいるのか、退社後にどのような行動をしているのかなど、次の調査へ移行するための足がかりになるのです。

そのため、配偶者の行動について情報が少ない場合は、聞き込みを行い着実に調査を進めていくことがあります。

(2)尾行

浮気調査では、聞き込みを飛ばして対象となる配偶者を尾行する場合があります。

1日あたりの調査時間は伸びますが、全体の期間が長くなりにくいため、短期間で証拠を見つけたい場合などにも用いられています。

探偵が行う尾行は、徒歩だけでなく車やバイクなどを使用して、徹底的に後を追います。

さらに、ビデオカメラで撮影しながら尾行するため、尾行の記録がすでに証拠となる場合もあります。

もちろん、室内に入り間近で録画し証拠を集めることもあります。

ただし、バレたら調査の全てが終わってしまうため、浮気調査の中で最も慎重に行われる調査方法です。

(3)張り込み

尾行中などにも行うことがある張り込みです。

配偶者が浮気相手と一緒にホテルなどに入った場合、出て来る瞬間を狙い撮影します。

すると、写真だけでなく何時間一緒にいたのかも同時に記録できるため、より確実な証拠が手に入ります。

ただ、張り込みは基本的に待ち続けなければいけない調査です。

場合によっては1日以上対象のホテルや部屋を見張っていなければいけないため、状況に応じて何人かの探偵が交代しながら行います。

(4)GPS調査

近年、調査方法として有効活用されるようになったのがGPSです。

対象者の車にGPSを取り付けることで、遠距離からでも配偶者の行動を把握できるという労力がかからない調査方法となっています。

ただ、GPSだけでは有力な証拠とはなりません。

そのため、GPSを活用しながら尾行や張り込みを行うことがほとんどです。

つまり、GPSは他の調査方法を補助する役割で活用されています。

あわせて読みたい

(5)RCL探偵事務所が実際に行っている浮気調査の一部を公開!

文章だけではなく、実際の浮気調査を画像にてご紹介いたします。 LINEから浮気が発覚 休日の外出が増えた 妻の行動が不審


3、浮気調査報告書の内容

浮気調査が終了すると、調査内容を記した調査報告書が頂けます。

そこで、調査報告書とはどのようなものなのかを確かめていきましょう。

(1)書式・内容は探偵事務所によって違う

どこの探偵事務所でも調査報告書は頂けますが、書式や記す内容は事務所ごとに異なっています。

実は、特定の様式が存在しないため、事務所によっては報告書が分かりづらくなってしまうことがあるのです。

そのため、探偵へ浮気調査を依頼する場合には、調査報告書のサンプルを見せてもらい、その内容が分かりやすいかどうかを確かめておくことが必要です。

私たちにとっての浮気調査は、この調査報告書が全てといっても過言ではありません。

調査実績だけに気を取られずに、しっかりと調査報告書の書き方にまで気を配っておきましょう。

(2)浮気調査報告書には写真が必要

書式などが異なる調査報告書ですが、写真が必須となる点では共通しています。

調査対象の行動の情報には写真がなければ信憑性が薄くなってしまうからです。

そのため、行動の詳細な時間や場所だけでなく、鮮明な写真とともに調査報告書には記録されます。

また、事務所によっては尾行中の動画を納めたDVDなどを頂けることもあります。

(3)地図に調査対象の行動経路が記されている

調査報告書には、配偶者と浮気相手の行動経路を地図に記されています。

これは、写真や動画では認識しづらい1日のデートプランや帰宅前の浮気の場所などを、一目で確認できるようにするためです。

また、GPSでの調査をしていた場合は、地図と一緒にGPSのデータも付随している場合があります。

目視による確認とGPSによる行動データが重なると、より確実性の高い記録となるため、調査報告書全体の説得力が高くなり、裁判などでも有利になる証拠となるのです。


4、浮気調査の料金

さて、浮気調査で気になるのは調査に必要な料金です。

では、浮気調査の料金はどのようになっているのでしょうか?

(1)探偵事務所によって料金が違う

浮気調査には相場というものはありますが、一律的に決められている基準はありません。

ですので、浮気調査の料金は事務所ごとに異なっています。

10万円で調査が行える場合もあれば、100万円近く必要になる場合もあるのです

そこで、実際に調査を依頼する前にはきちんと料金体系について説明を受けておきましょう。

一見料金が安くても、追加費用などで予想以上に高額な料金が請求されるトラブルもあります。

そのため、料金の高い安いに惑わされずに、調査内容などを考慮しながら、納得できる探偵事務所へ依頼するようにしましょう。

(2)料金が安いのは「GPS調査」

浮気調査の中で料金が安い調査がGPSの調査です。

この調査は、配偶者の自動車などにGPSを取り付けるだけで大半が完了し、後はその行動記録を残しておくだけです。

そのため、調査料金が5万円程度で行えるのです。

ただし、GPS調査はどこにいるのかだけしか調べられず、事務所によっては対応していないところもあります。

ですので、本格的な浮気調査を行うまで踏ん切りが付かない場合などに、一時的な調査として利用するのが良いでしょう。

(3)浮気調査の主な計算方法

浮気調査の料金は基本的に「調査員の人数×1日の調査時間×調査日数」を元に計算されます。

つまり、調査員を多くしたり、調査時間・期間が長くなるほど料金が高額になります。

また、この計算で求められた費用の他に、交通費や車両費などの経費、報告書作成の手数料などが上乗せされる場合もあります。

ただし、こうした費用は事務所によってすでに基本費用に含まれている場合があるため、事前に確認しておきましょう。

そして、成功報酬型の料金の場合は、依頼時に着手金が必要です。

この着手金は調査に失敗しても支払わなくてはいけません。

しかし、何をもって調査が成功となるのかという定義が曖昧なため、支払い時にトラブルが起きてしまう場合もありますので、十分に気をつけましょう。

このように、費用の計算方法だけでなく、支払い方法までも事務所によってバラバラです。

ですので、依頼前にはしっかりと料金体系について確かめておくことが必須になります。

あわせて読みたい

5、調査能力の高い探偵事務所の特徴

浮気調査をしてもらうのであれば、調査能力の高い探偵事務所に依頼したいものですよね。

ここでは調査能力の高い探偵事務所の特徴をご紹介します。

(1)探偵・弁護士・調査機関などの業界からの評価が高い

まず素人であるあなたが探偵の技量を見るということは、簡単なことではありません。

調査能力の高い探偵事務所を選ぶためには、あなた自身の評価ではなく、第三者から評価されている探偵事務所を選ぶことが良い方法であると言えるでしょう。

全国調査業協会連合、一般社団法人日本調査業協会、各都道府県の調査業協会、弁護士特約店、警察OBなどと言った団体から認定を受けている探偵事務所であれば、「業界からの評価が高い探偵社」として安心して依頼できるでしょう。

(2)調査するための機材が充実している

浮気調査で証拠を取れる瞬間というのは、実はほんの一瞬の出来事であることが多いのです。

ですが多くの探偵事務所は、できるだけ調査機材にお金をかけずにコストを抑えて調査しようとしてしまうものなのです。

ですが、せっかく証拠写真を撮ってもらったのに、ぶれていたり、遠すぎて顔が認識できず、離婚や慰謝料請求の際の証拠として認められなかったりしては意味がありませんよね。

実績や能力が高い探偵事務所であれば、そのような事態を防ぐために調査機材に投資していることがほとんどなので、「調査するための機材が充実しているかどうか」という点はしっかり事前に確認しておくのが良いでしょう。


6、注意すべき探偵事務所の特徴

探偵事務所を活用する場合、重要なのがそこが信頼できる事務所かどうかです。

不透明なところが多い探偵事務所だからこそ、特に注意が必要な探偵事務所の特徴を把握しておきましょう。

(1)探偵業届出証明書の有無

探偵事務所が開業する場合、開業することを公安委員会へ届出をし、探偵業届出証明書を受け取らなくてはいけません。

ですので、探偵業届出証明書が無い場合は正規の手続きで開業していないという見極めポイントになります。

また、同様に探偵業届出番号というものがあります。

証明書の有無が確認できないWeb上では、この番号をホームページなどに記載しています。

ですので、インターネットから探偵事務所を探す場合は、探偵業届出番号を公表してない探偵事務所は避けるようにしましょう。

(2)行政処分を受けていないか

探偵事務所は特定の手続きを経なければ開業できません。

そして、もし何らかの違反行動をしていると、それに伴った罰則を受けることになります。

この場合の罰則は、罰金などに加えて営業停止命令などの行政処分が下されます。

実は、警察庁のホームページには、行政処分を受けた探偵事務所が掲載されています。

ですので、依頼をする前に一度警察庁のホームページから、依頼したい探偵事務所が一度も行政処分を受けていないか確認しておきましょう。

(3)料金が安すぎる

浮気調査を依頼する側として、料金が安いほど好印象を持ちやすいです。

しかし、料金が安すぎる場合は要注意です。

このような場合、基本料金は安いのですが、そのプランには必要なものさえ含まれていないことがあるのです。

そのため、きちんとした調査を行うためにはオプションなどを付けなければならず、結果的には他の事務所よりも高額になることもあります。

見かけの安さに騙されずに、料金体系をすみずみまでチェックして適切な料金で依頼ができるように備えましょう。

(4)是が非でも事務所に来るように対応してくる

探偵事務所は利用前に無料相談を設けていることがありますが、現在では電話での無料相談も受けているところが増えています。

出向く手間を省いて相談ができるため、非常に効果的な制度になっています。

しかし、電話相談を受付けている事務所の中には、電話の中では的確なことは言わず、是が非でも事務所に来るように催促してきます。

実は、こうしたところは直接会うことで断りづらくして、無理やり契約させようとしています。

ですので、電話口できちんとした対応をしてくれない場合には、そこの事務所への依頼は控えましょう。

そして、くれぐれも相手の言う通りに事務所へ行ってはいけません。

また、基本探偵事務所では対面で相談することが一般的ですので、あまりにも強引で怪しい場合には避けるようにしましょう。

あわせて読みたい

7、探偵事務所の選び方10項目

探偵事務所によって料金プランが異なったり、調査手段が異なったり、調査報告書の質が異なることをご紹介してきました。

ではこのように仕事の質にばらつきがある探偵事務所は、どのようにして選ぶのが良いのでしょうか。

ここでは探偵事務所の選び方について10のポイントをご紹介します。

(1)営業が強引でないかどうか

まず営業が強引でないか、というところはさりげなくチェックしておきたいものです。

「当社で契約したら絶対成功します」などと強引に営業してきたり、過度に自分たちの力をアピールしてくるようなところではあまり契約しないのがおすすめです。

本来優秀な探偵社であれば、営業などをしなくともおのずと客が訪れてくるはずなのです。

(2)料金体系

続いて料金体系で選ぶ、というのも大切です。

悪徳業社の中には追加料金を増して荒稼ぎしようとする探偵社もある、ということを先ほどお伝えしました。

そのため明朗会計がなされているかというところは必ず事前に確認しておきたいものです。

とはいえ安すぎる探偵社もまた問題があり、「格安料金」や「どこよりも安い」などと謳っている業者の場合、人件費を抑えるために調査能力が低かったり、オプションをたくさん追加しなければならず結果として高くついてしまうこともあるので注意が必要です。

(3)探偵業届出証明書の有無

探偵業届出証明書というのは、探偵業者が「探偵業を営んでいる」ということを公安委員会に届け出た際にもらえる証明書のことです。

2007年までは探偵に関する法律はありませんでしたが、2007年6月1日に探偵業法が施行され、このときから探偵を営む者は法律に基づいた業務を義務付けられるようになったのです。

この届け出がなければ、法律を守って調査を行っていないとも考えられるのです。

このように届け出を出していない探偵社に依頼してしまうと、思わぬトラブルに巻き込まれる可能性もあるため、必ず確認しておきましょう。

(4)探偵業届出番号

探偵業届出番号は、探偵業者が「探偵業を営んでいる」ということを公安委員会に届け出た際に割り振られる番号のことです。

ホームページを設けている探偵事務所であれば「探偵業届出番号」を公表しているところが多いので、まずは自分で確認してみてください。

またホームページ上で確認するだけでなく事務所に相談に行った際にも実物を必ず見せてもらうようにしましょう。

※探偵業届証明書は掲示義務があります。

ホームページなどで「探偵業届出番号」を公表していない事務所は、正式に届け出を出していない探偵社である可能性が高いため、相談したり依頼したりしてはいけません。

(5)調査報告書が裁判で使えるかどうか

調査の手法や内容だけでなく、調査報告書が裁判で使えるしっかりとしたものかどうか、というのも重要な判断基準になります。

写真を撮影してくれたけれど、ターゲットの顔が写っていない、ラブホテルだと見ただけではわからないような写真しか撮ってきてくれない、このような写真を利用した、ずさんな調査報告書では、離婚や慰謝料の請求の際に有利に働かせることができません。

どのような調査報告書を作成してくれるのか、事前に必ず確認しましょう。

(6)行政処分を受けたことがあるかどうか

先ほど述べたように、探偵業を営む際には公安委員会が定めた法律に基づいて行う必要があります。

これは法律なので、当然それに反した行動や調査を行っていれば、法律に基づいて罰を受けなければならなくなります。

その処分の内容は営業停止命令であったり、営業廃止命令であったりしますが、このような行政処分を過去に受けている事務所はできるだけ避けた方が、トラブルに巻き込まれたりずさんな調査に多額の費用を支払ったりする危険性を抑えることができます。

なお警察庁のHPで行政処分を受けた探偵事務所を確認することが可能なので、気になった場合は調べてみてください。

(7)電話で相談した時の対応

探偵社を決める際にはインターネットで調べる人が多いですが、依頼したいと思った探偵事務所がだんだん絞れてきたら、電話をかけて簡単にでも話を聞いてみることも大切です。

電話相談であれば無料で受け付けている探偵事務所は多いので、まずはインターネットを見て気になったことを相談してみてください。

電話だけでは本当に信頼できる事務所なのかということや、どのくらいの調査力を持っているのかということなどに関して定かなことを知ることはできませんが、対応の仕方や親切さから、悪徳企業なのかそうでないのかをチェックすることはできるでしょう。

(8)実際の面談での対応

電話で感触が良ければ、実際にいくつかの探偵社と面談をして話を聞いてみてください。

この際にはオフィスの雰囲気や探偵業届出番号が存在するか、そして裁判で使える調査書を書いてもらえるか、探偵との相性は良さそうかなどを実際に確認してみましょう。

(9)面談場所が探偵事務所かどうか

電話を終えて実際に探偵社と面談を行うときには「面談する場所」にも注意を払ってください。

面談する際には、必ず探偵事務所のオフィスを指定して面談するようにしてください。

相手からオフィス以外のカフェやレストランを提案されることもありますが、この場合もしっかりオフィスで面談したいということを伝えてください。

実際にはオフィスが存在しなかったり、何かトラブルが起こった際に依頼者から返金を求められないようにするため、あえて所在地を伝えない悪徳企業もあるため、このようにしっかりオフィスの所在を確認しておく必要があるのです。

(10)探偵と依頼者の相性

最後に探偵と依頼者の相性というのも欠かせない項目です。

探偵と依頼者の相性などどうでも良いのでは?と思ってしまいがちですよね。

調査が短期間で終了する際には確かにそれほど問題ありませんが、なかなかターゲットの証拠をつかむことができず、調査が長期間にわたってしまうこともあります。

そうなってくると探偵とは頻繁にやり取りをする必要も出てくるため、相手との相性が合わなければそれが苦痛になってしまいまう。

また、依頼者と探偵の意思疎通がうまくいかなければ、あなたが求めている調査や欲しい証拠と、探偵が実際に行っている調査に誤解や違いが生まれてしまい、その結果料金が自分が予想していたよりはるかに多く発生してしまうこともあるのです。

あなたの考えがきちんと伝えることができ、しっかり信頼できる探偵に依頼できれば、ストレスを最小限抑えて調査を進めてもらうことができるでしょう。


8、浮気の証拠を集めた後の5つの選択肢

最後に浮気の証拠を集めた後、どのような選択肢をとることができるのか、ということについてご紹介します。

基本的に二つの選択肢があります。

やり直したい選択肢」「離婚をして新しい人生を選択する」の二つです。

二つの選択肢

上記を考慮した上で、下記の5つの選択肢を見ていきましょう。

(1)二人で話し合いをする

まずもっとも大切なのは、落ち着いて話し合いをする、ということです。

しっかり配偶者の口から浮気の事実について聞き出し、互いに今後どうしたいか、ということを話し合うことが大切なのです。

まず、落ち着いたカフェなど、2人きりでゆっくり話し合える環境を選ぶようにしましょう。

自分や旦那の両親と一緒に住んでいる場合、そのどちらかが話し合いに介入してきてしまったり、子供がいる場合には子供に聞かせたくないような話を聞かせてしまう可能性も0ではありません。

そのため家では話し合いをしないことがおすすめです。

また、家で2人暮らし、という場合であっても妻が浮気を責め立てられ、つい感情的になってしまい話し合いが全く進まなくなる、なんてことも考えられます。

場所を確保したら、続いて話し合いをするための準備を進めましょう。

この際ただ単に相手に「浮気をしたろう」などと妻に言いよっても、相手はシラを切ったり泣き出してごまかしてしまう可能性があります。

そのためこれまでに集めた証拠はしっかり用意して望むのが賢明です。

妻が話し合いの際に発言したことを後ほど覆したりしないよう、ボイスレコーダーを使って録音しつつ、メモを取りながら話を聞くのがおすすめです。

メモを取ることで話の流れも掴みやすくなり、妻にさりげなく話をそらされたりすることを防ぐこともできるでしょう。

(2)離婚カウンセリングを受けに行く

配偶者と離婚カウンセリングを受けに行く、というのも選択の1つです。

浮気をされたからといって、すぐに離婚を決意できるか、というとそういうわけでもありませんよね。

離婚するか悩んでいる人が相談できる先として、「離婚カウンセラー」といいう相談先があります。

離婚カウンセラーというのは、特定非営利活動法人(NPO)日本家族問題相談連盟が認定している民間資格のひとつで、「夫婦問題カウンセラー」と呼ばれることもあります。

離婚カウンセラーは、カウンセリングを通して、夫婦関係や2人のメンタル面のサポート、他の専門家のコーディネートなどを行ってくれます。

二人にとって中立的な立場で、離婚を含む「夫婦の問題」を一緒に考えてくれるだけでなく、離婚やそれにかかる問題について持っている知識を生かして、時には最適な専門家の紹介を行うなどといった役割を担ってくれませす。

とはいえ相談したからといって離婚を無理やり勧められたり、離婚を頭ごなしに否定されるなどといったことはありません。

相談することで気持ちを整理できたり、互いの気持ちを確認できたりすることもあるため、利用することで夫婦関係が修復するケースも少なくないようです。

また離婚した後に関しても、夫婦それぞれの問題に応じてくれるので、心強い味方であると言えそうです。

(3)誓約書を結ぶ

話し合いが終わった後には、「今後二度と浮気をしない」など約束事をまとめた誓約書を結ぶことも欠かせません。

話し合いが終わった直後に妻からすぐサインがもらえるよう、話し合いの前にあらかじめ形式を用意しておくことがおすすめです。

このように口約束だけでなく、しっかり誓約書にサインさせることで「二度とこの約束を破ることはできない」と相手にプレッシャーを与えることができ、言い逃れなどを防ぐこともできるようになります。

誓約書には「次浮気をしたらどうするか」ということを細かく記載しておくことで、妻に「次浮気をしたら本当に大変なんだ」と擦り込んでおくことが大切です。

(4)離婚はせずに慰謝料請求だけをする

離婚はせずに慰謝料請求だけをする、という選択肢もあります。

離婚していない場合、慰謝料の相場は低くなる傾向にありますが、それでも妻に他の異性との不貞行為が認められれば慰謝料を請求することができます。

相場は数万円~10万円程度と決して高くはありませんが、受けた心のダメージを考えると、もらっておくのが良いでしょう。

(5)離婚をして慰謝料請求をする

浮気を許すことができず、離婚をして慰謝料請求をする、という選択肢を選ぶこともあるでしょう。

離婚を決めて慰謝料請求を行う、つまり協議離婚をするという際には、離婚協議通知書と離婚協議書、離婚届、自分の印鑑と浮気をした妻の印鑑を用意する必要があります。

離婚協議通知書というのは妻の浮気の具体的な内容や「離婚したい、親権をもらいたい」などといったこちら側の要求を分かりやすくまとめて、妻にそれを伝えるための書類のことを指します。

離婚協議書というのは、慰謝料や養育費などといった離婚の条件がまとまった際に、自分と妻が署名・押印する書類のことです。

妻に離婚協議通知書を見せて離婚したい旨を伝え、離婚協議書にサインをしてもらえれば手続きは完了です。

妻が後ほど「脅されて泣く泣くサインした」など言いがかりをつけられないようにするため、署名してもらっているところをボイスレコーダーなどで録音しておくのも良いでしょう。

離婚協議書に署名・押印してもらった後には公正証書として発行し、契約内容を確実に履行してもらえるようにしておくことも忘れないようにしてください。


まとめ

浮気は妻への最大の裏切りです。

そのため、少しでも疑惑が生じると不安ばかりが募ってしまい、どんどん気が滅入ってしまうこともあります。

そこで、探偵に浮気調査を依頼することで、浮気の有無を調べることができるのです。

ただし、浮気調査の制度が高いため、浮気をしていたことが判明すると、新たに今後の夫婦関係に対する悩みが生じる場合もあります。

ですので、探偵を活用する前には、浮気をしていたときにはどうやって対応するのかまできちんと考えておきましょう。

それから実力のある探偵事務所へ依頼をして浮気調査を始めるのです。

しっかりと考えと覚悟を持って、探偵の力を借りて夫婦の問題を解決させましょう。

調査結果が出なければ「調査費用が0円!」

証拠を掴める安心の浮気調査ならRCL探偵事務所へお問い合わせください。